賢いママは知っている?妊活中から産後までにやっておきたいお金の準備まとめ

いくら仲のよい人でも、お金のことは聞きにくいものです。
妊活中もお金がかかりますが、妊娠・出産するとさらにお金が必要になります。

しかし、出産前や産後は働けないですし、専業主婦になればパパだけの収入に頼らざるを得ません。
家計でみると収入は減るのに、支出が増えるという現象になるのです。

実際、どれくらいのお金が必要なのでしょうか。
家計をなんとかやりくりできれば問題ない金額ならよいのですが、ちょっぴり不安です。

そこで、妊活中から産後までに、知っておきたいお金のことをお伝えします。

タイミング別に考える「お金」のこと


妊活中・妊娠中・産後にかかる費用や考えるポイントは、それぞれ異なります。
順を追ってみていきましょう。

妊活中は自分たちにかかる費用をチェック

妊活をしている方は、まず妊活にかかる費用を知りましょう。
妊活を始める年齢や体質によって、かかる費用は異なります。

株式会社ファミワンが2016年におこなった調査によると、妊活にかかった費用の平均は59.4万円、期間は18.8ヶ月、妊活開始時期の年齢は28.1歳でした。

1ヶ月あたり平均3.2万円(年間38.4万円)かかることになりますね。
自分の年齢が、28.1歳より年下だったら費用はもう少し減り、年上だったら費用がかさむ傾向になります。

生活習慣を整えたり、タイミング法では大きな費用負担にならなくても、体外受精などになると約30~50万円かかるといわれており、出費が痛く感じることもあるでしょう。

そんな高額になる不妊治療の費用を、一部負担できる保険や助成金があるので、調べておくとよいですね。

妊活中は出産時のお金を考える時期

妊娠前に考えておきたいのは、妊娠・出産のトラブルです。
ライフネット生命が2013年に調査した報告書によると、3人に1人が出産時にトラブルを経験していました。

あまり知られていないようですが、妊娠悪阻(重度のつわり)や、切迫流産・切迫早産などでの入院、帝王切開などにかかった費用は、加入している医療保険で一時金を受け取れます

「妊娠にかかる費用は自己負担」というのは、トラブルがなかったときのこと。
妊娠トラブルは病気と同じ扱いになり、健康保険も適用されるのです。

しかし、医療保険は妊娠をすると加入できる保険の数は減ってしまい、選択肢がぐっと狭くなります
そのため、自分の医療保険を見直すには、妊活中がベストといえるでしょう。

妊活中にチェックすること

  • 自分の妊活にかかる費用・助成金
  • 妊活専用保険
  • 出産でかかる費用・助成金
  • 医療保険の見直し

妊活専用保険や医療保険の見直しはファイナンシャル・プランナーに聞く
≫「保険のビュッフェ」公式サイト

妊娠中は、出産前後の家計を考える

まずは、妊娠・出産でもらえるお金と、かかる費用をしっかり知っておきましょう。
出産が近くなると、産休をとったり、退職することになります。

すると、家計の収入は激減します。

出産手当金(産休手当)は、働いていたときに得ていた収入の2/3しか受け取れません。
働き続けるママが受け取れる育児休業給付金も収入の67~50%になるので、家計としては大打撃です。
出産育児一時金で、分娩費用はある程度カバーできるとはいえ、出産育児一時金よりも多くなるケースもあり、収入が減るのは痛いところ。

しかし、家族がひとり増えるため、出費は増えます。
そこで行いたいのは、家計の見直し

「なぁんだ」と思いがちですが、しっかり家計を見直すことで、支出はぐんと減らせるのです。
とくにスマホ代や保険のような、毎月の固定費を減らすと、年間で大きな削減になるのでオススメです。

教育資金を貯める方法を決めていく

また家計以外で考えたいのは、子どものための教育資金です。
学資保険で準備する方は、わりと多いようですが、妊娠中にどれがよいか選んでおくと、産後の大変なときに考えなくて済みます。

妊娠中にチェックすること

  • 妊娠・出産にかかる費用の計算
  • 収入の予定
  • 固定費を減らす家計の見直し
  • 学資保険のリサーチ

家計の見直しや学資保険についてファイナンシャル・プランナーに聞く
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産後は将来の学費を考える

赤ちゃんが産まれたら、ついつい日々の子育てに追われてしまいますが、生後3ヶ月を過ぎたら、今後のことを本気で考えたほうがよいといえます。

まず育休はいつまで取るのかに合わせて、保育園を探す必要があるので地域の情報を集めましょう。
専業主婦になるなら、公的な子育て支援サービスや、幼稚園情報を集めることになります。

このように、子どもの教育や習い事を、徐々に具体的に考えていくことになるのです。
妊娠中よりも、具体的に子どもにかかる費用について考えましょう。

賢いママたちが将来の教育資金のために、貯金を増やすのか、学資保険のようなもので貯めるのかを決めるのは、子どもが0歳のうちです。

産後ママがチェックすること

  • 保育園・幼稚園情報を集める
  • 教育資金の貯め方を決める

教育資金の貯め方をファイナンシャル・プランナーに聞く
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今後、かかるお金ってなにがある?


家族が増えたタイミングで、多くの人が考えるのは「住宅購入」と「教育資金」です。
また、同時に「老後の生活資金」を考える人もいます。
自分の人生における、ライフプランを立てて、どの時期にどれくらいお金が必要かを知っておくとよいですね。

住宅購入は貯金ゼロでもいい?

住宅購入をするのに、多くの人は住宅ローンを組みます。
最近は、頭金ゼロでも住宅ローンを組めますが、頭金を入れたケースより金利が高くなったり、手数料がかかったりするケースが多いようです。

「せっかくなら低金利の恩恵を受けたい!」と考えるのであれば、購入金額の10%程度は現金で用意するとよいでしょう。

また、住宅を購入すると当たり前ですが、引っ越し費用各種手数料などがかかります。
頭金ゼロでも住宅を購入できますが、ある程度の支出は覚悟しておきましょう。

「いつまでに」「いくら」貯めるのかを目標として、毎月の貯蓄額を決めていくとよいですね。

子どもの教育費はいくらかかるの?

子どもひとりを育てるのに1000万円、2000万円などと耳にすることがありますが、実際はいくらかかるのでしょうか。

  • オール公立で幼稚園~高校:約530万円
  • オール私立で幼稚園~高校:約1770万円
  • 私立短大2年間:138.6万円
  • 国公立大学4年間:457.5万円
  • 私立大学文系4年間:675.5万円
  • 私立大学理系4年間:818万円
  • 私立大学理系6年間:1174万円
参考:日本制作金融公庫 平成27年度 教育費負担の実態調査結果

調査の平均値ですので、この通りになるというわけではありませんが、オール公立で大学までいけたとして、約1000万円です。
もっとも高い、オール私立で大学を6年間通うと、約3000万円ということになります。

なんとも気の遠くなるというか、現実離れした金額ですね。
しかし1000万円を一括で用意するわけではありません
高校までの費用は家計からねん出し、大学費用をコツコツ準備していくとよいでしょう。

子どもの進路によって、費用は大きく変わることを知って、備えることが大切です。

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老後資金は年金でOK?

まだまだ先の老後ですが、老後生活は年金だけで安心なのでしょうか。

夫婦ふたりで老後生活を送る上で必要な、最低日常生活費は平均22万円ゆとりある老後生活費は平均34.9万円でした。

参考:公益財団法人生命保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査

いっぽう、2017年(平成29年)の新規年金受給モデルでは、国民年金が1人あたり64,941円厚生年金(夫婦2人分の標準的な金額)221,277円です。

厚生年金を受け取れるケースだと、最低日常生活費くらいの金額は、現在はもらえています。

しかし、ゆとりある老後資金には、毎月12.7万円足りません。
この分の貯金を考えるなら、【12.7万円×12ヶ月×老後の年数】を計算します。

仮に老後が20年とすると…
12.7万円×12ヶ月×20年間=3048万円

今から老後まで、夫婦で約3000万円を貯金すれば、ゆとりある老後生活を送れるかもしれません。

老後は収入が年金だけになってしまうだけでなく、病気になりやすく医療費介護費がかかる可能性もあります。
持ち家の場合は、老後までにリフォーム費用も貯蓄しておきたいですね。

貯める方法は?


お金を貯めるには、どんな方法があって、なにが自分にピッタリなのでしょうか。
それぞれのメリットとデメリットを比較しました。

貯金

貯金のもっとも大きなメリットは、お金が必要になったらすぐに引き出せるところです。
しかし、マイナス金利の影響もあり、銀行に預けてもなかなか増えません。

貯金のメリット

  • いつでも引き出せる流動性の高さ
  • ATMの数が多い
    デメリット

  • 金利が低い(増えない)
    特徴

  • ローリスクローリターン

銀行は、もっとも馴染みが深いので安心感があります。
日々の生活費や、ちょっとした予備費は銀行に預けておきましょう。

しかし、引き出すのに手数料がかかることもあり、お金を増やすのには向いていません

資産運用

いわゆる投資といわれる資産運用。
さまざまな資産運用がありますが、金融投資も、不動産投資も見極めが大切です。

資産運用のメリット

  • 値上がりしたときに売れば、大きく増やせる可能性がある
  • 短期間で利益を得れる
    デメリット

  • 値動きがあるので、元本より損をする可能性もある
    特徴

  • ハイリスクハイリターン

投資は短期間で利益を得られる可能性があります。
しかし子育てをしながら、値動きを毎日追うのは、大変かもしれません

貯蓄型保険

掛け捨てではない「貯める」タイプの保険は、長期的にみると元本より増えるものがあります。

    貯蓄型保険のメリット

  • 長期間預けると、銀行より高い金利になる(学資保険など)
  • 保険なので保障があるものも
    デメリット

  • 短期間で解約すると元本割れをする
    特徴

  • ローリスクミドルリターン

保険でお金が増えるからくりは、保険会社が集めた保険料を運用して、増やしたお金を分配することで増えるのです。
契約前に、解約や満期を迎えたときに受け取れる金額がわかるため、計画的に貯金をするのに向いています

学資保険や個人年金などは、貯蓄型保険になります。

しかし、短期間で解約をすると損をすることもあるので、計画的に利用しましょう。

むずかしくて無理!だれか教えて!


家計の見直しをしたり、将来の費用を計算するのは、正直大変です。
固定費を減らすのに保険料をおさえつつ、将来の貯蓄もしたいというのは、どうすれば可能でしょうか。

もちろん自分自身でできることは、たくさんありますが、お金のプロ「ファイナンシャル・プランナー」に相談して、プロの見解を聞いてみるとよいでしょう。

ファイナンシャル・プランナーは、家計や保険、投資、預金の運用、税金のことなどをアドバイスできるお金のプロのことを指します。

家族の人生におこるイベントなどを、ライフプランとして設計し、資金計画を一緒に考えるのがファイナンシャル・プランナーの仕事です。

銀行窓口や証券会社、保険の外交員に相談すると、勧誘がひどく断るのが大変
しかも、自社の金融商品ばかりをオススメしてくるため、公正な比較は難しいものです。

保険のビュッフェで紹介してくれるファイナンシャル・プランナーは、どこかの会社に所属しているわけではないので、公平な視点で相談にのってくれます。

無料で相談できるので、気軽に利用するとよいでしょう。

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