保険で賢く出産費用を抑えるコツ♪健康保険だけで大丈夫?

出産にかかる費用は平均して40〜50万円と、それなりにまとまった費用がかかります。

しかも、正常分娩の場合病気ではないために、出産時の分娩料や入院費は、全額自己蓋です。

しかし意外にも、健康保険でかなりの費用がカバーできることを、ご存じでしょうか。
今回は、保険で賢く出産費用を抑えるコツを紹介します。

自然分娩は保険の適用外


妊娠、出産は病気ではありません。

そのため、妊娠中に治療が必要なトラブルがなく、自然分娩で出産した場合、健康保険は適用外となり、全額自己負担です。

病院や、産院で出産する人がほとんどですが、その場合の分娩費と出産後の入院などを合わせた費用は、平均して40〜50万円かかるといわれています。

それらを全額自己負担するのは、もちろんのこと、妊娠〜出産には、なにかとお金が入りようです。

出産に必要な費用

出産費用の中で多くを占めるのは、出産時の分娩料と入院費用でしょう。

しかし、それ以外にも妊娠中の妊婦健診や、出産準備品(マタニティードレスや入院のための必要なものなど)やベビー用品の購入など、出産にまつわる出費はいろいろあります。

    <出産に必要な費用>

  • 妊婦健診費 5〜15万円
  • 出産準備品 2〜6万円
  • ベビー用品 5〜10万円
  • 入院・分娩費 40〜50万円

出産準備品やベビー用品は、あるもので代用したり、レンタルやリサイクル品を利用することで、出費を抑えることはできます。

それでも出産に必要な総額は、50〜80万程度かかると考えておいたほうがよいでしょう。

また、高級ホテルのような個室でフルコースの料理を出すような高級産院や、スパやマッサージなど特別なサービスのある産院では、分娩料と入院費用だけでも100万円を超えるケースもあります。

医療保険の適用は?

上記をみてわかるように、出産にはまとまった費用が必要です。

そして、通常、自然分娩の場合は、健康保険は適用されず、全額が自己負担となります。
では、民間の医療保険や生命保険に入っている場合は、どうでしょうか?

実は、妊娠中に治療が必要なトラブルがなく、自然分娩で出産した場合健康保険はもちろん、民間の医療保険や生命保険の特約も適用対象外となります。

出産費用の大半は出産育児一時金でまかなえる


出産費用には、健康保険はもちろん、民間の医療保険や生命保険の特約も適用されません。

そう聞くと、どのように出産費用をまかなうか、心配になるご夫婦もいらっしゃることでしょう。

しかし実際のところ、出産費用の大半は、出産育児一時金でまかなえます。

健康保険から支給される出産育児一時金

妊娠85日以上で出産した場合、健康保険から出産育児一時金(あるいは家族出産育児一時金)として、子ども1人につき42万円が支給されます。

健康保険に加入しており、妊娠85日以上での出産であれば、自然分娩、帝王切開、流産、人工妊娠中絶などに関わらず、誰にでも支給されるものです。

子ども1人につき42万円なので、双子の場合は84万円になります。

ただし、産科医療補償制度に加入していない病院やクリニック、産院での出産の場合には、支給額は39万円です。

自治体の健康保険組合によっては、42万円に加えて、付加給付を行うケースもあります。

また、お住まいの自治体によっては、お祝い金を支給している場合もありますので、確認してみてください。

出産育児一時金で出産費用はカバーできるか?

医療機関での分娩、そしてその後の入院費の平均は、40~50万円です。

その内訳として、「差額ベッド代」というものがあります。
これは、個室(一部屋にベッドが4台以下の部屋)を利用した場合に発生する、大部屋料金との差額です。

個室の料金は医療機関によって違い、差額ベッド代は1日2,000〜10,000円以上と幅があります。

差額ベッド代を抑えることができれば、出産育児一時金で、出産時の病院での支払いを全てカバーすることも可能です。

人によっては、出産育児一時金を使って支払った後に、余剰金が出る場合もあります。

あまり贅沢な高級産院を選ばない限り、通常は、出産時に病院へする支払いは、ほとんどが出産育児一時金でカバーでき、持ち出しがあったとしても10万円程度ですむのが普通のようです。

出産育児一時金について詳しく知りたい方は、下記をご覧ください。

合併症や異常分娩の場合、保険が適用される


とはいえ、妊娠から出産は、人それぞれで違います。

約10ヶ月の間、なにも問題なく順調で、自然分娩で出産する人もいれば、切迫流産や切迫早産、あるいは合併症を起こして治療・入院が必要な人、帝王切開などの異常分娩となる人もいます
その場合、分娩料や分娩後の入院費以外にも、治療薬や、治療のための入院費、手術代などが別途必要になるのです。

切迫流産や早産の場合は、入院が長期することも多く、どれくらいの費用がかかるのか、不安に思われる人も多いでしょう。

しかし、そのような異常妊娠や異常分娩の場合には、健康保険が適用されます。

健康保険適用で3割負担

妊娠中の合併症や、切迫早産、帝王切開手術などには、健康保険が適用されます。

保険が適用されるのは、診察料・投薬料・治療や手術に必要な検査費・処置代・入院費・手術料などの医療行為に関してで、これらの治療費については、自己負担は3割です。

ただし、入院中の食事代や、差額ベッド代については、全額自己負担になります。

健康保険の高額療養費制度

健康保険が適用される治療費に関しては、高額療養費制度の対象となります。

高額療養費制度とは、1ヶ月にかかった医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた金額が、払い戻される制度です。

自己負担額は所得に応じて変わります。

    例えば

  • 給料が毎月、25万円の人の場合
  • 自己負担限度額は57,600円となり、ひと月の医療費がその金額を超えた場合は、差額があとで払い戻されます。

ただし、この制度の対象となるのは、健康保険が適用される治療のみに限り、差額ベッド代には適用されません。

所得が多くなれば、それに合わせて自己負担限度額も上がります。

公的医療制度を活用しよう

合併症や、帝王切開などの異常分娩の場合は、健康保険が適用されます。

そのため治療にかかった費用は、自己負担は3割となり、医療費が高額になった場合でも、高額療養費制度の対象となるのです。

また、上記以外に、申告する前の1年間の家族全員の医療費が10万円を超えた場合、確定申告時に医療費控除が受けられます。

さらに、勤務先が加入している健康保険の保険料を自分で払っている人は、傷病手当金を受け取ることができます。

これは、妊娠による合併症や、切迫早産などで、産休に入る前に仕事を休まなければならない場合に健康保険から支給されるものです。
働くママにとっては心強いサポートとなるでしょう。

しかし、これらの補助金を受け取るには、申請手続きが必要なものがほとんどです。
損をしないためにも、早めに申請手続きを済ませておきましょう。

これらの制度を活用すれば、かなりの出費はカバーできることになります。

民間の医療保険や生命保険

さらに、民間の医療保険や生命保険に入っている場合、契約内容によっては、保険金が支払われます。

しかし、妊娠後に加入した場合は、子宮に関する疾患は適用対象から外されるというような条件がつけられていることもあります。

民間の医療保険に加入する場合、妊娠時の治療や帝王切開が支払い対象となっているのかどうか、その場合、保険金の金額はどのくらい変わるかを、よく調べてみることが必要です。
妊娠、出産の場合のみを考えた場合、支払う保険金と受け取れる保険金のバランスを見ながら、保険を選ぶことが大切になってきます。

民間の保険に加入するなら妊娠前に


とくに妊娠中にトラブルがなく、正常分娩した場合は、健康保険だけでなく、民間の保険も適用されません。

しかし妊娠、出産は、なにがおこるかわからないものです。
切迫流産や切迫早産で長期入院することになったり、合併症のため帝王切開手術が必要になったりというケースもおこりえます。

その場合、健康保険などの様々な公的医療制度を利用することで、かなりの出費はカバーできるのです。

「それでも心配」という場合には、民間の保険に加入する方法があります。

加入の保険の契約内容に該当する場合は、手術や入院給付金が契約日数分支払われるので、入院費などはカバーされるケースが多いようです。

また、女性疾病特約をつけていれば、給付金は加算されます。

妊娠中でも民間の保険に加入できる?

妊娠中でも27週目までであれば、ほとんどの民間の医療保険に加入できます。
ただし、妊娠後の加入には、「部位不担保」という条件がつきます。

部位不担保というのは、体の特定の部分あるいは指定の疾病については、保障対象外となるということです。

妊娠の場合は、以下に代表されるような子宮に関わる疾病が保障対象外となります。

  • 子宮外妊娠
  • 切迫流産
  • 早期破水
  • 前置胎盤
  • 子宮頸管無力症
  • 妊娠中毒症
  • 切迫早産
  • 帝王切開

また、一度帝王切開で出産すると、その後5年間保険に加入できないケースもあります。

加入できたとしても、上記の部位不担保という条件がつけられると、妊娠に関するトラブルが補償対象外になってしまうことがあるのです。

加入を考えている場合は、妊娠前に

日本では、出産の20%近くが帝王切開となっています。

上記のような理由から、もし民間の医療保険に加入することを考えているなら、妊娠前がベストです。

そうすることで、部位不担保の条件がつきません。

また、医療保険もさまざまですので、じっくり比較検討した上で、これから子どもを作ろうと思った時点で早めに加入しておきましょう。

出産費用を抑えるには保険があると安心


出産には、それなりにまとまった費用が必要ですが、正常分娩の場合は、健康保険は適用されず、全額自己負担することになります。

しかし、出産育児一時金をはじめ、出産をサポートするための公的な補助制度はいろいろとあります。
これらの公的な制度を利用することで、出産費用をかなり抑えることも可能です。

合併症や帝王切開手術が必要になるケースもありますが、その場合は、健康保険が適用されますし、高額療養費制度を利用することで、月々の出費を一定の限度額まで抑えることも可能です。

異常妊娠や異常分娩の場合でも、健康保険を上手に利用すれば、出産費用はかなり抑えることができます。

その上で、民間の保険に加入しておけば、さらに安心です。

しかし、妊娠がわかった後では、保障対象が限定されてしまうので、赤ちゃんが欲しいと考えているなら、妊娠する前の加入を検討してください。

注目記事

【おすすめしたい葉酸サプリランキング】効果・成分・値段で徹底比較!

葉酸の含有量や一緒にとれる栄養成分など、あらゆる角度から調べ、本当におすすめしたい葉酸サプリメント3つを選びました!

      

【2017年版!妊娠線予防クリームランキング】効果トップ3はどれ?選び方のポイントは?

妊娠線クリーム選びで大事にしたいポイントと、先輩ママから支持された評判の妊娠線クリームをランキングでご紹介します。

気に入ったらシェア

スポンサーリンク

スポンサーリンク