二人目・三人目の高齢出産は何歳から?ダウン症や障害のリスクは?

妊娠、出産は女性でなければ経験できない大仕事です。
日々の子育ては大変ですが、ひとり目を出産すると、2人目、3人目が欲しいと考える方は多いのではないでしょうか。

実際、2010年の国立社会保障・人口問題研究所の調査では、結婚している夫婦(初婚同士)が欲しいと考えている子どもの人数は2.42人であるとのデータもあります。

2人目、3人目を希望する方が多いことがわかりますが、それでも二の足を踏んでいる方もいることが現状です。
どのような理由で踏みとどまっているのでしょうか。

35歳を過ぎたら高齢出産?


現代では晩婚化も進み、出産年齢も高齢化してきています。
国の人口動態統計によると、2014年以降、第1子出生時の母親の平均年齢は30歳以上となっています。
必然的に、第2子の出産年齢は上がります。

子どもは2人以上と考えている夫婦は多いのですが、実際産む数は理想とする子どもの数よりも少ないというデータもあります。

内閣府の調査では、その理由として1番多いのが金銭的な理由となっています。
次に多いのが、高齢のためとなっています。
また、高齢のためこれ以上子どもを望まないとした人の割合は、30代前半では10.4%でしたが、35歳を超えると急に増加し、40代前半では32.6%にもなります。

これらのデータから、35歳を過ぎると妊娠に慎重になる方が多いことが伺えます。

高齢出産という言葉はよくきかれますが、具体的には何歳からの出産をさすのでしょうか。

2人目以降を考えてもよい年齢は?

日本産科婦人科学会では、1993年以前は30歳以上の初産を高齢出産としていましたが、現在では、35歳以上の初産婦について定義されています。

また、国際産婦人科連合(FIGO)では、35歳以上の初産婦、40歳以上の経産婦を高齢出産と定義しています。

2人目以上の妊娠、出産を考えている場合、40歳までの出産がひとつの目安とるようです。

40歳を過ぎたら妊娠できないの?

上記の高齢出産の年齢は、統計的、医学的に定義されています。
40歳を過ぎても多くの方は正常な妊娠、出産をしています。

平成27年の調査結果によると、40~45歳の間で出産経験がある人数が約5万2千人で、その中では約2万1千人が第1子、約1万9千人が第2子で、残りの約1万2千人が第3子以降というデータもでています。

海外では、インドで70歳の女性が出産した例がギネスに記録されています。

日本での出産最高年齢は60歳のようですが、50歳代での出産も毎年数十件あります。
自然妊娠による出産に限ると、46歳が最高年齢であるようです。

現代の医学は進歩していて、40歳代でも、妊娠、出産ができる世の中になってきていることがわかります。

ただし、45~49歳での出産経験数になると約1,300人となり、40代前半と後半で約40分の1にまで減少しています。
出産のタイムリミットとしては、40代前半までと考えておくのが現実的です。

高齢出産の割合は増加傾向

年齢を理由に子どもを諦めている方がいる一方、妊娠を経験し、無事に出産されている方も年々増えてきているのも事実です。出生数を母の年齢別にみると、29 歳以下では年々減少していますが、30 歳以上では毎年増加していることがわかっています。晩婚化により晩産化が進んでいますが、40代での出産も着実に増えているのです。

2人目がなかなか授からない、2人目不妊はどうすればいい?


2人目以降を考えるとき、45歳くらいでも出産している方がいることがわかりましたが、いざ妊娠を計画しようにも、なかなか授からない方が増えていることも事実です。

どのような原因が挙げられるでしょうか。

高齢になると妊娠する確率が下がってしまう

ひとり目は簡単にできたのに、2人目はなかなかできないという2人目不妊の悩みを抱えている夫婦は多いようです。

不妊の原因は様々ありますが、まず考えられるのが年齢によるものです。

男性の場合は精子が、女性の場合は卵子が劣化してきていることが原因である可能性があります。
劣化してくると妊娠する確率も下がってしまいます。

妊娠しやすい体づくり

妊娠しやすくするために体づくりも大切です。

  • ストレスをためこまない
  • 質のいい睡眠を十分にとる
  • 栄養バランスのとれた食事を心がける
  • 適度な運動をする
  • 体を冷やさない

それでもなかなか妊娠に至らない場合は、ほかの不妊の原因も考えられますので、一度医療機関へ相談することをお勧めします。


不妊治療の種類と費用

医療機関で不妊相談をおこなうと、まず不妊の原因がどこにあるのか検査をします。

原因がわかればそれぞれに応じて処置をおこないますが、原因が特定できないことも多いです。
その場合、排卵と受精がよりおこなわれやすくなるよう介入します。

通常、タイミング法、排卵誘発法、人工授精、体外受精というように、治療法をステップアップさせていきます。

人工授精、体外受精は保険適用外の治療となります。
人工授精は1~3万円で受けられますが、体外受精はその内容によって30万~100万程度かかる場合もあります。
体外受精は高額であり、費用の一部を自治体から助成金として受けとることができます。
ただし、平成28年度から年齢制限が設けられ、43歳以上の場合は助成金を受け取ることができなくなりました。

また、体外受精での妊娠率も年齢が上がるにつれて下がっていきます。

日本産科婦人科学会の2014年のデータでは、20代後半では40%以上の妊娠率ですが、30代後半から低下していき、40歳では約25%、44歳を超えると10%以下となっています。

不妊治療でも年齢上昇によるハンディキャップがあるため、なるべく早めに治療をはじめることが大事です。

仕事しながらの妊娠

仕事をしている女性は、家事・育児との両立に日々奮闘しています。
そのため妊娠しやすい体づくりも、なかなか実践できないのが現状です。

子どもを望むのであれば、頼れるものは頼るようにしましょう!
パートナーとの家事育児負担をシェアしたり、家事代行サービスを使うのもひとつの手です。

お金はかかってしまいますが、出産にはリミットがあることを肝に銘じておきましょう。

すでに高齢出産しており、次も早く欲しい場合は?

ひとり目を高齢で出産した場合、妊娠率の低下や社会復帰の計画、体力の衰えなどの理由から、すぐに2人目が欲しいと考える方もいるでしょう。

しかし、子宮は出産によりダメージを受けているため、最低でも半年、できれば1年は休ませる必要があるといわれています。
帝王切開での出産であった場合は、最低1年はあける必要があります。

高齢出産にはリスクがつきもの?


2人目、3人目をめでたく妊娠しても、年齢を重ねた上での妊娠であれば、ひとり目のときと同じように考えてしまうには注意が必要です。

35歳以上では流産や胎児の先天性異常の確率が高まる

卵子は、女性が胎児の間に作られた分しかありません。
そのため、長い期間卵巣にあった卵子では、遺伝を決定する染色体やDNAが損傷され、質が低下していきます。
このことが、高齢出産の場合の流産率や胎児の先天性異常の高さの原因でもあります。

母体年齢別の自然流産発生率は、30代前半までは1割程度でありますが、30代後半になると2割、40歳以上で4割であったとの調査結果もあります。

胎児の先天性異常のなかでも有名な疾患に、ダウン症があります。

ダウン症とはどんな病気?

ダウン症は、遺伝子の異常が原因の先天性の疾患です。

遺伝情報の入っている染色体と呼ばれるものは、通常23組46本ありますが、これらのうち21番目の染色体が1本増えて、合計47本となってしまったことが原因で起こります。

ダウン症で産まれてくると、心臓や消化器官系に異常があったり、筋肉の緊張が低く柔らかかったり、知的障がいや言語の発達の遅延など様々な合併症が起こる可能性があります。
そのため、生後間もなくから治療が必要であり、将来的にもケアが必要です。

発症率は、20代で0.1%ですが、40歳だと1%といわれています。
高齢出産となればその分発症の確率が高くなるため、最近では出生前診断を受ける方も増えてきています。

では、出生前診断にはどのような方法があるのでしょうか。以下、代表的な3つの方法をみていきましょう。

羊水検査

お腹に針を刺し、子宮内の羊水を採取して成分を調べることで、胎児に先天性異常がないかを調べる検査です。

精度は高く、ほかの出生前診断で陽性となった場合、確定診断をおこなうために検査することが多いです。
原則として妊娠15週以降におこなわれます。

子宮内に針を刺すことになり、ほかの検査と比べて体に負担になります。
検査後は安静が必要なため、1泊もしくは日帰り入院することが一般的です。
そのため費用も他の検査より高額で、5万程度から15万程度となります。

また、検査を受けることで流産する可能性もあります。確率は300分の1と言われています。

母体血清マーカー検査

母体の血液中の成分を測定し、妊娠週数や妊婦の年齢、そのほかの因子を複合的に考慮することでダウン症の確率を計算する検査です。

トリプルマーカーテストとクアトロテストがあり、後者の方が精度が高いようです。

ただし、非確定的な検査であり、陽性だからといって必ずしも染色体異常の子どもが産まれてくるわけではありません。
そのため、陽性判定後は、確定的な検査である羊水検査を受ける方も多いです。

妊娠15〜21週までの間で検査することができますが、陽性判定後に羊水検査をすることを考慮して、妊娠17週までには受けておきたいです。

費用は1万円〜2万円台のようです。

新型出生前診断(NIPT)

日本では2013年から実施可能になった検査です。

血液中の胎児由来の成分を測定し確認できる遺伝病を検査するものです。
妊娠17週までに受けることが一般的です。

母体血清マーカー検査よりも精度が高いものになり、費用も高く20万円程度はかかります。

また、母体血清マーカー検査と同様、可能性を知るための検査であり、確定診断には羊水検査が必要になります。

ただし、すべての妊婦が受けられるわけではありません。

超音波検査等で胎児に染色体数異常の疑いがもたれた場合や、過去に染色体数的異常のある子どもを妊娠した方、高齢妊娠等、一定の要件を満たしている場合でないと実施できません。

究極の個人情報といわれる遺伝情報を扱う検査となるため、専門家による十分な遺伝カウンセリングが必要です。

そのため、決められた医療機関でしか検査ができません。
平成28年12月9日現在で79施設あります。
実施可能な医療機関については、日本医学会臨床部会運営委員会のホームページを参照してください。

ダウン症を予防することはできるの?

妊婦の年齢が高いほどダウン症児も高確率となるため、卵子の劣化を防ぐ健康的な生活を送ることが確率を下げる対策となるかもしれません。

ただし、高齢であれば必ずしも発症するわけではなく、また妊娠年齢が低くても発症する可能性があります。
誰にでも起こりうる先天性疾患であり、予防方法がないのが現状です。

その他の障がいの可能性は?

高齢出産だと、自閉症や発達遅延、知的障がいの発生率が高いのではと心配する方も多いようです。

自閉症は父親の年齢が高いほうが発症しやすいとの研究結果もありますが、あまり差は大きくないようです。

高齢での妊娠はトラブルが多い?

35歳以上での妊娠の場合、妊娠合併症を発症する確率が高まります。

妊娠高血圧症候群

高血圧、蛋白尿であると妊娠高血圧症候群と診断されます。

高年齢であったり、前回の妊娠で発症している場合も再発症の確率は高くなります。

また、前回の妊娠から5年以上経過している場合も発症率は高まります。
重症になると子宮や胎盤での血液が流れにくくなり、胎児の栄養不足、酸素不足が懸念されるため、予定より早く胎児をとりだすことがあります。

妊娠糖尿病

妊娠中は血糖値が上昇しやすいため、栄養バランスの悪い食事をしていると、妊娠糖尿病になることがあります。
高血圧も合併しやすく、胎児の成長にも悪影響を及ぼすことがあるので注意が必要です。

高齢によりリスクが高まる症状としては、ほかに甲状腺疾患、子宮筋腫、卵巣腫瘍といったものが挙げられます。

ただし、ひとり目を出産するときに特に問題のないお産たったのであれば、高齢出産であっても産道が柔らかくなっているため、同じ年齢で初産の場合ほどのリスクはありません。

2人目が高齢出産だと、子育てが大変?

出産、育児は睡眠も削られ、体力勝負なところがあります。

ひとり目のときは乗り越えられたけれど、2人目を育てる頃は体力が心配という声もあるようです。

確かに、今育てている子どもでも精一杯かもしれませんが、上の子もだんだんできることが増えてきているはず。
赤ちゃんのお世話でできそうなことは、上の子に頼んでいきましょう。
子どもはママに認めてもらうことで安心し、成長します。

おわりに


子どもを産むには若いほうがよいことは周知の事実です。
しかし、高齢出産でも、リスクをきちんと把握しておけば、2人目、3人目を考えることは可能です。
もし望んでいるのなら、早めに行動を起こしてみましょう。

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