日本脳炎の予防接種!どんな病気?副作用や費用、受ける回数は?

日本脳炎の予防接種は、国や自治体によって、乳幼児の接種が勧奨されている定期接種のひとつです。
今回は、日本脳炎とはどんな病気なのか、予防接種の回数や受ける時期、副作用や費用について、詳しくご紹介します。

日本脳炎ってどんな病気?


日本脳炎とは、日本脳炎ウイルスに感染することでおこる、脳や脊髄の疾患です。
感染症のひとつで、東アジアから、東南アジア、南アジアにかけて、広く分布しています。

日本脳炎ウイルスは、ブタなどの動物の体内で増殖されるウイルスで、媒介となるのは、コガタアカイエカと呼ばれる水田などでよく発生する蚊です。
この蚊が、日本脳炎ウイルスを保有するブタの血液を吸った後に、ヒトを刺すことで感染します。

ただし、ヒトからヒトへは感染しません

日本脳炎の発症率は?

日本脳炎ウイルスに感染しても、必ずしも発症するとは限りません。
ほとんどの場合は、感染しても症状が現れません

厚生労働省の発表によると、過去の例では、感染者100人から1,000人に1人の割合で発病するという報告がされています。

ただし、発症した場合の死亡率は20〜40%と高く、生存したとしても、そのうちの45〜70%に神経障害などの後遺症が残ります。

日本脳炎の症状は?

発症する場合の潜伏期間は、感染後6〜16日です。
症状としては、以下のようなものが見られます。

  • 数日間の高熱(突然、発熱することが多い)
  • 頭痛
  • 嘔吐
  • 光への過敏症
  • 意識障害(意識がなくなること)
  • けいれん

発症した場合は、有効な治療薬はなく、症状により対症療法が行われるのみとなります。

なかには、死亡する場合もあり、生き残ったとしても、神経系の障害が残るケースが多く報告されています。

日本脳炎の予防接種


日本脳炎の予防策としては、蚊にさされないように気をつけることと、ワクチンの接種があります。
厚生労働省の発表では、日本脳炎ワクチンの接種をすることで、罹患リスクを75〜95%減らせるといわれています

日本脳炎ワクチンの予防接種の時期と回数

日本小児科学会が発表した、日本脳炎ワクチンの接種の標準スケジュールは1期と2期に分かれており、1期に3回、2期に1回の合計4回の接種が推奨されています。

1期予防接種

1期予防接種の対象年齢は、生後6ヶ月以上90ヶ月未満となっています。
この期間に3回の接種を受けます。

日本小児科学会による標準スケジュールでは、3歳のときに2回接種します。
初回の接種と2回目の接種は6〜28日の間隔をあけます。

3回目はだいたい1年の間隔をあけて、4歳のときに接種します。

2期予防接種

2期予防接種の対象年齢は、9歳以上13歳未満です。

標準スケジュールでは、9歳のときに、追加で1回、接種します。

日本脳炎ワクチンとは

現在、薬事法上で承認されている日本脳炎のワクチンは、乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン
と呼ばれる不活化ワクチンです。
アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞で増殖させたウイルスを、ホルマリンで不活化(感染性を失わせること)させたものから製造されています。

この不活化ワクチンには2種類あります。
2009年(平成21年)から供給が開始されたジェービックVと、2011年(平成23年)から供給が開始されたエンセバックです。

生ワクチンよりも不活化ワクチンは接種回数が多くなるために、合計4回の接種が必要となっています。

日本脳炎ワクチン接種の費用は?

日本脳炎の予防接種は、国によって定期接種と定められている予防接種の一つです。
定期接種とされている予防接種を受ける場合、一定の決められた期間内の接種は、無料となっています。

日本脳炎ワクチンの接種の場合は、6ヶ月以上90ヶ月未満、9歳以上13歳未満の期間の場合は、接種は無料です。
この期間以外の接種は、有料となりますので注意してください。

期間外の接種については、自治体や病院によって値段は前後しますが、7,000円前後の料金ががかってきますので、接種する前に確認してください。

日本脳炎ワクチンはどこで接種できるの?

かつては、学校などで集団接種が行われていたこともありましたが、現在では、ワクチン接種の指定を受けている病院で、各自予約をとって、受けることになります。

通常は、自治体の保健センターからから予診票や案内が送られてきます。
病院によって、受けられる予防接種の種類が異なりますので、日本脳炎ワクチン接種が可能な病院や医療機関を自治体で確認してから、予約をとりましょう。
また、接種時には、予診票と母子健康手帳は必ず持参してください。

日本脳炎ワクチンの副作用


ワクチンの接種には、多少の副反応がおこります。
日本脳炎ワクチンの接種に関しては、接種後にADEM(急性散在性脳脊髄炎)を発症したケースが問題になったこともあり、ワクチンの安全性に不安を感じるママがいるかもしれません。
そこで、日本脳炎ワクチンの副作用について見てみることにしましょう。

2005年(平成17年)以前の日本脳炎ワクチンによる副作用

現在、使われている2種類のワクチンが開発される以前には、マウス脳由来の旧型の不活化ワクチンが使われていました。

しかし、この旧型のワクチン接種の副作用として、ADEM(急性散在性脳脊髄炎)を発症した症例が報告されました。
ADEM(急性散在性脳脊髄炎)は、発熱、頭痛、けいれん、意識障害、麻痺などの症状を発症する病気です。

それをうけて、厚生労働省は、2005年(平成17年)5月30日付で日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについての通知を発表しました。
その後、現在使われている新型の日本脳炎ワクチンの供給が開始される2009年(平成21年)度まで、日本脳炎ワクチン接種は控えられている状態が続いていました。

新型の日本脳炎ワクチンによる副反応

その後、ワクチンの改良が進み、新しい製法により、2009年(平成21年)に新型の日本脳炎ワクチンが開発され、2010年(平成22年)から再び、日本脳炎ワクチンの接種が勧奨されるようになりました。

ただ、ワクチンというものは、多少の副反応をおこすことはさけられないものです。
新型ワクチンの接種後には、以下のような軽い副反応が見られることがあります。

  • 接種した部位の赤斑、腫れ、発疹
  • 発熱
  • 鼻水

上記のような副反応は、ワクチンの接種後3日くらいまでに見られますが、自然におさまることがほとんどです。

しかし、ショック症状や、アナフィラキシー様症状、急性散在性脳脊髄炎、急性血小板減少性紫斑病、脳症、けいれんなどの副反応が見られることも、ごくまれにありますので、絶対に安心とはいいきれません。

ただ、これらの症状がおきても、すぐに適切な処置をすることで、後遺症を残さずに治療できることがほとんどです。
予防接種後に疑わしい症状がある場合は、早めにかかりつけの医師に相談するようにしましょう。

日本脳炎ワクチンの副作用被害の救済措置

もしも、日本脳炎ワクチンの接種により、副作用が出て、治療が必要になった場合や、障害が残って日常生活に支障がでるような場合は、予防接種健康被害救済制度が適用されます。

市町村によって、医療費、障害児養育年金、障害年金などが支給されます。
なお、支給を希望される場合は、市町村に申請が必要となります。

日本脳炎ワクチンの特例措置

先に述べたように、2005年(平成17年)から2009年(平成21年)にかけて、日本脳炎ワクチンの積極的勧奨を差し控えた時期がありました。

その期間に対象年齢だった子どもたちは、日本脳炎ワクチンの接種の機会を逃しているか、接種が必要な回数に達してない場合があります。

そのような子どもを対象とした特例措置があります。
以下の条件に当てはまる方は、対象年齢以外でも、日本脳炎ワクチンの予防接種を無料で受けることができますので、お住まいの自治体に確認してみてください。

特例対象者は、1995年(平成7年)4月2日から2009年(平成21年)4月1日までに生まれた方です。
これらの方々は、20歳になるまでの間に、日本脳炎ワクチンを定期接種として無料で接種することができます。
不足回数分がある場合は、その不足分が定期接種となります。

なお、子どもの予防接種には、基本的に保護者のつきそいが必要です。
ただし、日本脳炎の予防接種においては、13歳以上の子どもの場合は、保護者による同意書があれば、親の同伴なしで、予防接種を受けることが可能になっています。

まとめ


日本脳炎は、少ないながら、日本でも発症ケースが見られる感染症のひとつです。
感染しても、発症しないことがほとんどですが、発症した場合は、死亡あるいは、神経系の後遺症が残る可能性が高い感染症です。

発症した場合の治療薬はないため、感染しないように予防することが大事になってきます。
日本脳炎の予防には、ワクチンの接種が効果的です。

日本脳炎ワクチンは、定期接種のひとつですので、対象年齢の子どもは、無料で接種することができます。

子どもの予防接種は日本脳炎以外にもたくさんありますので、どれをいつ受けたかわからなくなってしまったというママもいるかもしれません。
そういうときは、母子手帳を見てください。
予防接種の記録は全て母子手帳に記入されています

日本脳炎の予防接種は4回と回数も多く、接種の積極的勧奨が控えられていた時期もあったため、4回全部を受けていない子どもがいる可能性もあります。
お子様の生年月日が特別措置対象者に入っている方は、母子健康手帳で一度確認して、そのようなケースに当てはまる場合は、お住まいの地域の自治体に相談してみてください。

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