賢いママは知っている？妊活中から産後までにやっておきたいお金の準備まとめ
妊活や出産、子育てにかかるお金のことは、みんなどうしているのでしょうか。
いくら仲のよい人でも、お金のことは聞きにくいものです。
妊活中もお金がかかりますが、妊娠・出産するとさらにお金が必要になります。
しかし、出産前や産後は働けないですし、専業主婦になればパパだけの収入に頼らざるを得ません。
家計でみると収入は減るのに、支出が増えるという現象になるのです。
実際に、どれくらいのお金が必要なのでしょうか。
家計をなんとかやりくりして問題ない金額ならよいのですが、ちょっぴり不安です。
そこで、妊活中から産後までに、知っておきたいお金のことをお伝えします。
タイミング別に考える「お金」のこと
妊活中・妊娠中・産後にかかる費用や考えるポイントは、それぞれ異なります。
順を追ってみていきましょう。
妊活中は自分たちにかかる費用をチェック
妊活をしている方は、まず妊活にかかる費用を知りましょう。
妊活を始める年齢や体質によって、かかる費用は異なります。
株式会社ファミワンが2016年におこなった調査によると、妊活にかかった費用の平均は59.4万円、期間は18.8ヶ月、妊活開始時期の年齢は28.1歳でした。
1ヶ月あたり平均3.2万円（年間38.4万円）かかることになりますね。
自分の年齢が、28.1歳より年下だったら費用はもう少し減り、年上だったら費用がかさむ傾向になります。
生活習慣を整えたり、タイミング法では大きな費用負担にならなくても、体外受精などになると約30～50万円かかるといわれており、出費が痛く感じることもあるでしょう。
そんな高額になる不妊治療の費用を、一部負担できる保険や助成金があります。
詳しいことは、ファイナンシャル・プランナー（FP）に相談すると丁寧に教えてくれますよ。
妊活中は出産時のお金を考える時期
妊娠前に考えておきたいのは、妊娠・出産のトラブルです。
ライフネット生命が2013年に調査した報告書によると、3人に1人が出産時にトラブルを経験していました。
あまり知られていないようですが、妊娠悪阻（重度のつわり）や、切迫流産・切迫早産などでの入院、帝王切開などにかかった費用は、加入している医療保険で一時金を受け取れます。
「妊娠にかかる費用は自己負担」というのは、トラブルがなかったときのこと。
妊娠トラブルは病気と同じ扱いになり、健康保険も適用されるのです。
しかし、医療保険は妊娠をすると加入できる保険の数は減ってしまい、選択肢がぐっと狭くなります。
そのため、自分の医療保険を見直すには、妊活中がベストといえるでしょう。
妊活中にチェックすること
- 自分の妊活にかかる費用・助成金
- 妊活専用保険
- 出産でかかる費用・助成金
- 医療保険の見直し
自分で調べるのも大切かもしれませんが、妊活中はストレスをためないことも大事です。
そこで、お金のプロである「ファイナンシャル・プランナー（FP）」に相談するのもひとつの方法として考えてみてはいかがでしょうか。
とくに、保険の見直しは、保険料を減らしつつ保障をアップできた事例もあるため、自分で調べるよりお得に見直せるかもしれません。
妊娠中は、出産前後の家計を考える
まずは、妊娠・出産でもらえるお金と、かかる費用をしっかり知っておきましょう。
出産が近くなると、産休をとったり、退職することになります。
すると、家計の収入は激減します。
出産手当金（産休手当）は、働いていたときに得ていた収入の2/3しか受け取れません。
働き続けるママが受け取れる育児休業給付金も収入の67～50％になるので、家計としては大打撃です。
出産育児一時金で、分娩費用はある程度カバーできるとはいえ、出産育児一時金よりも多くなるケースもあり、収入が減るのは痛いところ。
しかし、家族がひとり増えるため、出費は増えます。
そこで行いたいのは、家計の見直し。
「なぁんだ」と思いがちですが、しっかり家計を見直すことで、支出はぐんと減らせるのです。
とくに保険のような、毎月の固定費を減らすと、年間で大きな削減になるのでオススメです。
教育資金を貯める方法を決めていく
また家計以外で考えたいのは、子どものための教育資金です。
学資保険を、妊娠中にどれがよいか選んでおくと、産後の大変なときに考えなくて済みます。
妊娠中にチェックすること
- 妊娠・出産にかかる費用の計算
- 収入の予定
- 固定費を減らす保険の見直し
- 学資保険のリサーチ
加入済の保険を見直すだけで、年間で大きな節約になります。
ただし、やみくもに保険をやめてしまって、いざというときに「困った」となるのは考え物です。
そこで「なにが必要で、どれを削ってよいか」は、ファイナンシャル・プランナー（FP）に相談すると、よいでしょう。
公平な立場のファイナンシャル・プランナーは、保険屋と違うので不要な保険を教えてくれます。
産後は将来の学費を考える
赤ちゃんが産まれたら、ついつい日々の子育てに追われてしまいますが、生後3ヶ月を過ぎたら、今後のことを本気で考えたほうがよいといえます。
産休明けに預けるのは、保育園が主流ですが、最近では幼保園もあるので、家庭の教育方針や条件に沿って園を選ぶとよいでしょう。
保育園と幼保園、幼稚園では、教育方針も費用も異なります。
当然ですが具体的に子どもにかかる費用や、教育方針について考えることになるのです。
目先の保育園料などは、日々の生活費からねん出できますが、大学費用になると高額になるためそうはいきません。
教育資金のために、貯金を増やすのか、学資保険で貯めるのかを決めるのは、いつ頃がベストなのでしょうか。
賢いママたちに多いのは、子どもが0歳のうちに貯めはじめるケースです。
産後ママがチェックすること
- 保育園・幼稚園情報を集める
- 教育資金の貯め方を決める
貯蓄の方法はたくさんあります。
自分の家計にあった貯蓄の方法は、無料で相談できるファイナンシャル・プランナーに聞くと、家庭にあった方法をアドバイスしてくれるので、オススメです。
今後、かかるお金ってなにがある？
家族が増えたタイミングで、多くの人が考えるのは「住宅購入」と「教育資金」です。
また、同時に「老後の生活資金」を考える人もいます。
自分の人生における、ライフプランを立てて、どの時期にどれくらいお金が必要かを知っておくとよいですね。
住宅購入は貯金ゼロでもいい？
住宅購入をするのに、多くの人は住宅ローンを組みます。
最近は、頭金ゼロでも住宅ローンを組めますが、頭金を入れたケースより金利が高くなったり、手数料がかかったりするケースが多いようです。
「せっかくなら低金利の恩恵を受けたい！」と考えるのであれば、購入金額の10％程度は現金で用意するとよいでしょう。
また、住宅を購入すると当たり前ですが、引っ越し費用や各種手数料などがかかります。
頭金ゼロでも住宅を購入できますが、ある程度の支出は覚悟しておきましょう。
「いつまでに」「いくら」貯めるのかを目標として、毎月の貯蓄額を決めていくとよいですね。
子どもの教育費はいくらかかるの？
子どもひとりを育てるのに1000万円、2000万円などと耳にすることがありますが、実際はいくらかかるのでしょうか。
- オール公立で幼稚園～高校：約530万円
- オール私立で幼稚園～高校：約1770万円
- 私立短大2年間：138.6万円
- 国公立大学4年間：457.5万円
- 私立大学文系4年間：675.5万円
- 私立大学理系4年間：818万円
- 私立大学理系6年間：1174万円
調査の平均値ですので、この通りになるというわけではありませんが、オール公立で大学までいけたとして、約1000万円です。
もっとも高い、オール私立で大学を6年間通うと、約3000万円ということになります。
なんとも気の遠くなるというか、現実離れした金額ですね。
しかし1000万円を一括で用意するわけではありません。
高校までの費用は家計からねん出し、大学費用をコツコツ準備していくとよいでしょう。
子どもの進路によって、費用は大きく変わることを知って、備えることが大切です。
学資保険の相談は、肌に優しいプレゼントを、無料でもらえる保険相談があるので、お得に利用するとよいでしょう。
無理な勧誘はされないだけでなく、赤ちゃん連れで出かけられない方のために、家までファイナンシャル・プランナーが来てくれるサービスです。
老後資金は年金でOK？
まだまだ先の老後ですが、老後生活は年金だけで安心なのでしょうか。
夫婦ふたりで老後生活を送る上で必要な、最低日常生活費は平均22万円、ゆとりある老後生活費は平均34.9万円でした。
いっぽう、2017年（平成29年）の新規年金受給モデルでは、国民年金が1人あたり64,941円、厚生年金（夫婦2人分の標準的な金額）221,277円です。
厚生年金を受け取れるケースだと、最低日常生活費くらいの金額は、現在はもらえています。
しかし、ゆとりある老後資金には、毎月12.7万円足りません。
足りない分を貯金すると、いくら必要なのでしょうか。
12.7万円×12ヶ月×20年間＝3048万円
今から老後まで、夫婦で約3000万円を貯金すれば、ゆとりある老後生活を送れるかもしれません。
老後は収入が年金だけになってしまうだけでなく、病気になりやすく医療費や介護費がかかる可能性もあります。
持ち家の場合は、老後までにリフォーム費用も貯蓄しておきたいですね。
個人年金は、老後に設定した年から受け取れる保険ですが、保険というよりは貯金に似た働きがあります。
年末調整で控除の対象になるので、減税効果もあるため、検討してもよいかもしれません。
貯める方法は？
お金を貯めるには、いくつか方法があります。
実際、子どもにかかる教育資金をためるのには、どの方法がいちばんよいのでしょうか。
教育資金や老後資金のように、使い道が決まっているものは、貯蓄型の保険を利用してお金を貯める人が増えています。
貯蓄型保険のメリット
- 長期間預けると、銀行より高い金利になる（学資保険など）
- 保険なので保障があるものも
デメリット
- 短期間で解約すると元本割れをする
特徴
- ローリスクミドルリターン
保険でお金が増えるからくりは、保険会社が集めた保険料を運用して、増やしたお金を分配することで増えるのです。
契約前に、解約や満期を迎えたときに受け取れる金額がわかるため、計画的に貯金をするのに向いています。
学資保険や個人年金などは、貯蓄型保険になります。
しかし、短期間で解約をすると損をすることもあるので、計画的に利用しましょう。
お得に保険で貯蓄を検討するなら、どこが利率がよいかを教えてくれるファイナンシャル・プランナーに相談するのが、もっとも簡単で費用もかかりません。
ファイナンシャル・プランナーってなにをしてくれるの？
ファイナンシャル・プランナーは、家計や保険、投資、預金の運用、税金のことなどをアドバイスできるお金のプロのことを指します。
家族の一生と資金計画を、一緒に考えるのがファイナンシャル・プランナーの仕事です。
銀行窓口や証券会社、保険の外交員に相談すると、勧誘がひどく断るのが大変。
しかも、自社の金融商品ばかりをオススメしてくるため、公正な比較は難しいものです。
今回紹介したファイナンシャル・プランナーは、どこかの会社に所属しているわけではないので、公平な視点で相談にのってくれ、ムダな勧誘がありません。
無料で相談できるので、気軽に利用するとよいでしょう。
小さい子どもがいて外出が難しくても、家まで来てくれるので安心です。
夫婦そろって話を聞きたいものですね。
ファイナンシャル・プランナーに相談をすると、保険を見直して支出を下げつつ、将来の貯蓄はしっかりとする、という夢ような計画を実現できるかもしれません。
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