【賢母のススメ】産後に知っておくべきお金のノウハウ

毎日の子育ては、幸せなひとときでもあり、大変でもあるものです。

ついつい日々の忙しさに忘れがちですが、早めに考えておきたいのは、お金のこと。

よく「教育資金がかかる」と耳にするものの、いったい毎月いくら貯金すればよいのでしょうか。

産後だからこそ、早めに考えておいたほうがよいお金のことを、しっかりみていきましょう。

まずは子どもにかかるお金

赤ちゃんが産まれたら、ついつい日々の子育てに追われてしまいますが、生後3ヶ月を過ぎたら、今後のことを本気で考えたほうがよいといえます。

産休明けに預けるのは、保育園が主流ですが、最近では幼保園もあるので、家庭の教育方針や条件に沿って園を選ぶとよいでしょう。
保育園と幼保園、幼稚園では、教育方針も費用も異なります

預け先を考えるタイミングは、具体的に子どもにかかる費用や、教育方針について考えることになるのです。

目先の保育料などは、日々の生活費からねん出できそうですが、大学費用になると高額になるため、なかなかそうはいきません。

教育資金のために、貯金を増やすのか、学資保険で貯めるのかを決めるのは、いつ頃がベストなのでしょうか。

賢いママたちに多いのは、子どもが0歳のうちに貯めはじめるケースです。

産後ママが早めにチェックすること

    • 保育園・幼稚園情報を集める
    • 教育資金の貯め方を決める
  • 保険料など見直せる固定費を見なおす

子どもの教育費はいくらかかるの?

子どもひとりを育てるのに1000万円、2000万円などと耳にすることがありますが、実際はいくらかかるのでしょうか。

  • オール公立で幼稚園~高校:約530万円
  • オール私立で幼稚園~高校:約1770万円
  • 私立短大2年間:138.6万円
  • 国公立大学4年間:457.5万円
  • 私立大学文系4年間:675.5万円
  • 私立大学理系4年間:818万円
  • 私立大学理系6年間:1174万円
参考:日本制作金融公庫 平成27年度 教育費負担の実態調査結果

調査の平均値ですので、この通りになるというわけではありませんが、オール公立で大学までいけたとして、約1000万円です。
もっとも高い、オール私立で大学を6年間通うと、約3000万円ということになります。

なんとも気の遠くなるというか、現実離れした金額ですね。

しかし1000万円を一括で用意するわけではありません
高校までの費用は家計からねん出し、大学費用をコツコツ準備していくとよいでしょう。

お金をどう準備する?

子どもの進路によって、費用は大きく変わることを知って、備えることが大切です。
お金を貯めるには、いろんな方法があります。

単純に、収入を増やして支出を減らせば、お金は貯まりそうですが、なかなかそうはいきません。

そこで、今の家計の見直しが必要です。

とはいえ育児に忙しくて、家計簿を付けたり、夫婦でお金のことを話す時間をもてない人が多いのではないでしょうか。

そんな方のために、お金のプロであるファイナンシャルプランナー(FP)が、家まで来てくれて無料で相談に乗ってくれるサービスがあります。

難しいお金のことを、わかりやすく教えてくれるので、多くのママが利用しているサービスです。

子ども以外に今後、かかりそうなお金ってなにがある?

家族が増えたタイミングで、多くの人が考えるのは「住宅購入」と「教育資金」です。

また、同時に「老後の生活資金」を考える人もいます。

自分の人生における、ライフプランを立てて、どの時期にどれくらいお金が必要かを知っておくとよいですね。

住宅購入は貯金ゼロでもいい?


住宅購入をするのに、多くの人は住宅ローンを組みます。

最近は、頭金ゼロでも住宅ローンを組めますが、頭金を入れたケースより金利が高くなったり、手数料がかかったりするケースが多いようです。

「せっかくなら低金利の恩恵を受けたい!」と考えるのであれば、購入金額の10%程度は現金で用意するとよいでしょう。

また、住宅を購入すると当たり前ですが、引っ越し費用各種手数料などがかかります。
頭金ゼロでも住宅を購入できますが、ある程度の支出は覚悟しておきましょう。

「いつまでに」「いくら」貯めるのかを目標として、毎月の貯蓄額を決めていくとよいですね。

学資保険の相談は、嬉しいプレゼントが、無料でもらえる保険相談があるので、お得に利用するとよいでしょう。

無理な勧誘はされないだけでなく、赤ちゃん連れで出かけられない方のために、家までファイナンシャル・プランナーが来てくれるサービスです。

老後資金は年金でOK?


まだまだ先の老後ですが、老後生活は年金だけで安心なのでしょうか。

夫婦ふたりで老後生活を送る上で必要な、最低日常生活費は平均22万円ゆとりある老後生活費は平均34.9万円でした。

参考:公益財団法人生命保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査

いっぽう、2017年(平成29年)の新規年金受給モデルでは、国民年金が1人あたり64,941円厚生年金(夫婦2人分の標準的な金額)221,277円です。

厚生年金を受け取れるケースだと、最低日常生活費くらいの金額は、現在はもらえています。

しかし、ゆとりある老後資金には、毎月12.7万円足りません
足りない分を貯金すると、いくら必要なのでしょうか。

仮に老後が20年とすると…
12.7万円×12ヶ月×20年間=3048万円

今から老後まで、夫婦で約3000万円を貯金すれば、ゆとりある老後生活を送れるかもしれません。

老後は収入が年金だけになってしまうだけでなく、病気になりやすく医療費介護費がかかる可能性もあります。
持ち家の場合は、老後までにリフォーム費用も貯蓄しておきたいですね。

個人年金は、老後に設定した年から受け取れる保険ですが、保険というよりは貯金に似た働きがあります。
年末調整で控除の対象になるので、減税効果もあるため、検討してもよいかもしれません。

貯める方法は?


お金を貯めるには、いくつか方法があります。
実際、子どもにかかる教育資金をためるのには、どの方法がいちばんよいのでしょうか。

教育資金や老後資金のように、使い道が決まっているものは、貯蓄型の保険を利用してお金を貯める人が増えています

貯蓄型保険のメリット

  • 長期間預けると、銀行より高い金利になる(学資保険など)
  • 保険なので保障があるものも

デメリット

  • 短期間で解約すると元本割れをする

特徴

  • ローリスクミドルリターン

保険でお金が増えるからくりは、保険会社が集めた保険料を運用して、増やしたお金を分配することで増えるのです。

契約前に、解約や満期を迎えたときに受け取れる金額がわかるため、計画的に貯金をするのに向いています。

学資保険や個人年金などは、貯蓄型保険になります。

しかし、短期間で解約をすると損をすることもあるので、計画的に利用しましょう。

お得に保険で貯蓄を検討するなら、どこが利率がよいかを教えてくれるファイナンシャル・プランナーに相談するのが、もっとも簡単で費用もかかりません。

ファイナンシャル・プランナーってなにをしてくれるの?

ファイナンシャル・プランナーは、家計や保険、投資、預金の運用、税金のことなどをアドバイスできるお金のプロのことを指します。

家族の一生と資金計画を、一緒に考えるのがファイナンシャル・プランナーの仕事です。

銀行窓口や証券会社、保険の外交員に相談すると、勧誘がひどく断るのが大変
しかも、自社の金融商品ばかりをオススメしてくるため、公正な比較は難しいものです。

今回紹介したファイナンシャル・プランナーは、どこかの会社に所属しているわけではないので、公平な視点で相談にのってくれムダな勧誘がありません。

無料で相談できるので、気軽に利用するとよいでしょう。
小さい子どもがいて外出が難しくても、家まで来てくれるので安心です。

夫婦そろって話を聞きたいものですね。

ファイナンシャル・プランナーに相談をすると、保険を見直して支出を下げつつ、将来の貯蓄はしっかりとする、という夢ような計画を実現できるかもしれません。

教育資金の貯め方をファイナンシャル・プランナーに聞く